地下のタンクは、地震で地盤が液状化した場合でも、破損の危険性はほとんどありませんが、消防法上の危険物である石油類は、火災や爆発のほか、土壌汚染につながる重大なおそれがあることから、急いで地下タンク本体・地下埋設管の漏洩の有無を確認する必要があります。
地下タンクの在庫量と状態は、地震発生時から一定時間ごとに点検し、結果を「地下タンク漏洩点検表」(様式4)に記録しましょう。時間の経過に伴う変化で異常を判断します。
地下タンクの漏洩が確認されたとき、異常の可能性が高いと判断されたときには、なるべく早く、地下タンクの漏洩検査を実施することが望ましいと思われます。
火災や爆発のおそれがなく、避難の必要がないと判断された場合は、「施設点検表」(様式5)に従って、施設・設備の安全を点検します。
ひとつでも異常のあるときは、さらに詳しく調べ、安全の確保ができるまで営業を中止し、ロープなどにより立ち入りを禁止します。
地震発生後、正確な情報もないままに行動すると、最優先にすべきことを誤ったり、効果的な活動ができないことになり、パニック状態を招くばかりか、かえって被害を拡大させてしまうことにもなりかねません。
災害の状況を把握するとともに、周辺の被害状況、道路情報などを集め、危険がないか確認しましょう。
テレビやラジオ、自治体などの情報を確認しましょう。
電話はなるべく使わないようにしましょう。
大規模な地震が発生した場合には、ライフラインが機能しなくなることが予想されます。電話・テレビなどが使用できないとき、頼りになるのがカーラジオや携帯ラジオです。ラジオで災害情報や道路情報などを収集しましょう。